序.商品先物取引とは

商品先物取引とは、「商品」を取引の対象とした「先物取引」です。
そこでまず「先物取引」と「商品」について説明していきます。

■ 先物取引とは・・・

先物取引とは、売り手と買い手が、取引の対象となるモノ（原資産）を、現時点で取り決めた価格（約定価格）で、将来の一定の時期（決済期日）に受け渡しすることを約束する取引（契約）です。

そして、当初の契約どおり決済期日におカネとモノを受け払いして取引を終えることもできますが、先物取引では、決済期日前に買い手は別の買い手と売り契約を結び（転売）、売り手は別の売り手と買い契約を結ぶ（買戻し）ことによって、当初の契約と新たに結んだ契約を相殺し、当初の契約と新たな契約との差額を清算（差金決済）することで取引を終了させることができるのが特徴です。このため、あらかじめモノを持っていなくても売り手になることができるのです。

契約の履行の仕方（決済方法）には大きく分けて以下の２つの方法があります。

1970年代までは、先物取引の対象となる「モノ」は農産物や工業原材料などの伝統的な有形商品に限られていましたが、石油ショックや為替の変動相場制への移行などを契機に価格変動リスクを回避したいというニーズが高まり、外国通貨・債券などの金融商品や、株価指数・物価指数といった情報の一種まで幅広く取引対象とされるようになりました。

このうち農産物・工業原材料などの伝統的な有形商品を「商品」とか「コモディティ」といい、商品を原資産にした先物取引を「商品先物取引」といいます。「商品」の概念は時代の経過とともに拡張して、最近では形のない「電力」も商品先物取引の対象となっています。

先物取引は取引所で行われます。取引所に上場されている商品を上場商品といい、商品を上場している取引所を商品取引所といいます。取引所では契約の満期日、取引の対象となる商品の品質、取引可能な時間、売買単位や値段の刻みなどの契約条件のほとんど全てが細かく定められています。このことを取引の「標準化」といい、唯一、価格だけが売り手と買い手の交渉（取引所での立会）で決められます。

標準化により、売り手と買い手（取引参加者）は取引条件を調整するための交渉の手数を省略でき、価格だけを注目すればすむようなるため、多くの参加者による大量の取引が可能となります。

以下は、東京商品取引所に上場されている金取引の取引要綱の一部です。以下に示した以外にも多くの項目が取引所によって定められ、取引が標準化されています。

本情報は2016年1月時点のものです。
ほかに売買単位が100gの金もあります。